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日立電子サービス

Hitachi

ITシステムの統合運用管理の定番ツール JP1version9では、運用性、操作性の向上に加え、業務システムの計画、導入から実行、監視、分析、評価まで総合的にお客さまの運用を支援いたします。

こんな企業さまにおススメ

  • 業種は問いません!全業種に対応いたします。複雑化するシステムの運用管理の効率化や、多くの費用がかかっているシステム運用管理のコスト削減をお考えの企業さま

JP1の市場評価

JP1の市場評価



2007年度もトップシェアを獲得!
11年連続国内トップシェア!
JP1はシェア27.1%で引き続き市場を牽引
[出典:富士キメラ総研、2008年10月]



3年連続!日経コンピュータ2009年
第14回顧客満足度調査
統合運用ツール部門1位
日経コンピュータ2009年8月19日号



2年連続!日経ソリューションビジネス2009年
第11回パートナー満足調査
ネットワーク/システム運用管理ソフト部門1位
日経ソリューションビジネス 2009年2月15日号

JP1が支援する運用管理の4つの柱

システム全体で何が起こっているかを一箇所で集中して統合管理できます。

JP1が支援する運用管理の4つの柱 統合システム運用管理 JP1【オートメーション】 統合システム運用管理 JP1【ITコンプライアンス】 統合システム運用管理 JP1【モニタリング】 統合システム運用管理 JP1【ファウンデーション】

JP1version9の特長

ポイントソリューションからトータルソリューションまで導入のしやすさと拡張性に優れています。

システム全体の統合管理

システム全体のストレージ運用・ネットワーク運用・ジョブ運用などを [統合コンソール] から一元管理できます。 システム管理者の管理目的に沿ってITリソースをグループ化できるため、業務障害の予測・未然防止が容易に実現できます。

ポイントソリューションからトータルソリューションまで導入のしやすさと拡張性に優れています。

必要なところから導入

豊富な管理メニューから、個々の問題解決に適した部分だけを導入できます。 「まずは必要なところから導入して、徐々に拡張していく」といった運用も可能なため、今、必要なサービス・クオリティに合わせた最適な初期投資で導入できます。

システム規模に合った最適な投資

PCサーバ1台のシステムからサーバ数千台の大規模システムまで、統合管理できる拡張性を備えているため、システム規模に合った投資が可能です。 もちろん、既存資産を最大限に活かしながら効率よく拡張していくこともできます。

お客さまのシステム構成に合わせて導入

Windows®から各種のUNIX、Linuxまでさまざまなプラットフォームをサポートしています。 お客さまが既にお持ちのシステム構成に合わせて導入し、プラットフォーム間をシームレスに運用・監視することが可能です。

ベストソリューションの提供

JP1の各プロダクトを用いたシステムのプランニング・構築・運用のコンサルテーションや、問い合わせ・研修・教育のサポートなど、きめ細かなベストソリューションを提供いたします。 システム運用のさまざまなニーズに応えます。

5つの導入効果

  • 一台のコンソールから、システム全体を効率よく一元管理できます。

  • インターネット・サービス、OS、アプリケーションなどの稼働情報を多様な側面から収集し一元管理。障害予兆などを事前に検知できるので、安定した業務環境を実現します。

  • 業務を自動化することで、コストの削減が可能です。また、人的ミスや不正操作を防止し、安定した業務運用を実現します。

  • IT機器の資産管理、ソフトウェア、ウイルス対策製品のバージョンアップなどにかかる時間とコストを低減します。また、データを暗号化することにより情報漏えいの危険性を低減し企業の信頼を守ります。

  • 企業ネットワークで発生する障害の検知、障害発生個所の特定などトラブル対応を支援し、システムインフラを安定稼働に導きます。

安定稼働を支える充実したサポートサービス

問題解決の支援

製品の機能や使い方などに関する質問に回答します。 製品に発生した問題解決も、専門のサポートエンジニアと製品開発部門との連携によって 日立がその原因を究明し、さらに対策を検討します。 その結果をお客さまに報告することで、問題解決をサポートします。

バージョンアップ版などの提供

契約していただく製品の改良版※ の追加料金をいただくことなくお届けし、旧版の使用権を 新版へ更新する権利を提供します。最新版の製品により、システムの安定稼働をサポートします。

※ 改良版とは、バージョンアップ版、リビジョンアップ版、修正版の総称です。

情報の提供

お客さまに契約していただいた製品に関するシステムの維持や運用に役立つ最新情報を満載した「情報誌」と、お客さまごとの専用ホームページによって情報をOne to Oneで提供します。